離職率を改善するには？離職防止のための5つのアイデア

「社員の離職率が高くて困っている…」「優秀な社員がなかなか定着せず、業務生産性が上がらない…」このように悩んでいる企業の担当者も多いのではないでしょうか。

業務生産性の向上や企業の存続には、社員を定着させることが欠かせません。社員の離職率が高いと、長時間労働が発生し、待遇改善の取り組みを行うことが難しくなります。

その結果、社員満足度が下がり、さらに離職率が高まる悪循環に陥ってしまうことがあるでしょう。

本記事では、離職率が高い会社の特徴を挙げつつ、離職率を改善させるための具体的な取り組み方法などを解説します。

離職率の高さに悩んでいる企業担当者や、優秀な社員を定着させたいと考えている企業担当者に役立つ内容となっているので、ぜひ参考にしてみてください。

早期離職率の割合

厚生労働省の資料によると、令和2年3月に卒業した新卒者の、就職後3年以内の離職率は下記のとおりです。

約3人に1人の割合で離職をしているということが確認できます。では、どのような理由で離職につながっているのでしょうか。

早期離職の理由

株式会社アデコが入社3年以内に離職した人に対して行ったアンケート調査によると、離職した理由で最も多かった回答は「自身の希望と業務内容のミスマッチ」でした。

その他に多い回答は「待遇や福利厚生に対する不満」「キャリア形成が望めないため」「長時間労働のため」と続いています。

早期離職を防ぐためには、入職前に職場見学や実際に働いている社員との面談などを通じて仕事内容のミスマッチを極力減らすこと、待遇や福利厚生について具体的に伝えることが効果的と考えられます。

離職率が多い会社の3つの特徴

日本労働調査組合が行ったアンケートによると「仕事を辞めたいと考えている理由」について、最も多かった回答は「職場の人間関係」と「評価・待遇に不満」でした。

アンケート結果からわかる、具体的に離職率が高い会社の特徴について解説します。

職場環境に関する不満がある

職場環境、中でも人間関係が原因で離職する人は多いです。人間関係が悪い職場で働いていると、協力する体制が築けずコミュニケーションも希薄化してしまいます。

特に、近年は新型コロナウイルスの影響でテレワークを導入する会社も増えています。通勤のストレスから解放された一方で、職場内のコミュニケーションが欠如し、上司・同僚と信頼関係を築きづらくなりました。

その結果、職場での孤立感や不信感が生じてしまい、職場そのものへの不満へと繋がってしまうケースがあります。

他にも、ハラスメントが横行している会社では、当然ですが人間関係が悪化してしまうのは目に見えています。基本的に、仕事を進めるうえで他者とのコミュニケーションは必須です。

人間関係が悪いと「仕事の質問がしづらい」「協力関係が築けない」ことから、業務生産性が落ちてしまうだけでなく、大きなストレス要因にもなり得ます。

評価や待遇に不満がある

社員が人事評価制度や自分の待遇に不満を感じている場合も、離職率の高さに繋がります。近年は人手不足や転職市場の拡大もあり、成果を上げた人材に成果に応じた報酬を払われていないと会社への不満につながるでしょう。

社員を評価するにあたって、上司による主観的な評価が行われている場合、社員の不満が生まれやすいです。また、仕事の成果物ではなく、年齢や勤続年数を重視する制度だと正当に評価されていないと感じる優秀な若手が出てしまいます。

「自分は正当に評価されていない」と感じれば、モチベーションの低下につながり、最終的に離職へつながります。社員のモチベーションを保ち、優秀な社員の流出を防ぐためにも、評価手法の見直しや評価者への教育を行うことが大切です。

業務内容や働き方に関する不満がある

現在の業務内容や働き方に対して不満がある場合も、社員は不満を感じやすいです。

「本当はやりたくないけど、仕方なくこなす」というモチベーションでは、社員が自発的に業務を行わなくなってしまいます。

特に、定時を超えて残業時間が発生しているケースは要注意です。生産性が落ちており、社員のモチベーションが失われている可能性があります。

また、社員のモチベーションを高めて自発的に業務を行ってもらうためには、社員の価値観と企業の価値観が合致しているかどうかの確認が欠かせません。

例えば、株式会社メルカリでは「Go Bold（大胆にやろう）」「All for One（全ては成功のために）」「Be a Pro（プロフェッショナルであれ）」というバリュー（企業の価値観）を掲げています。

常にプロ意識を持って、成功を目指して大胆にチャレンジできる方であれば、マッチする可能性が高いです。

このように会社の価値観に共感できている社員は、自発的に業務を行ってくれることが期待できます。また、会社のビジョンに共感することで高いパフォーマンスを発揮しやすくなり、満足度の向上と職場への定着が見込めるでしょう。

離職防止のための5つのアイデア

離職率を低く抑え、優秀な社員の流出を防ぐためには、離職防止の施策を行う必要があります。

社員のモチベーションを高めるための制度を導入しつつ、既存の仕組みに問題がある場合は、速やかに見直しを行いましょう。

以下で、社員の離職防止につながる5つのアイデアを紹介します。

福利厚生の充実

福利厚生を充実させることで、社員の満足度を高めることができます。福利厚生とは、給与以外に企業が社員に提供するサービスや取り組みを指します。

「この会社ならではの魅力」が大きいほど、働くモチベーションが高まり、定着率の向上につながるでしょう。

具体的に、福利厚生を充実させる取り組みとして考えられるのは以下のとおりです。

• 社内コミュニケーションを活性化する
• 長期休暇制度の導入
• 有給休暇の取得奨励
• スキルアップのための補助金制度の導入
• 退職金制度や財形貯蓄制度の導入
• 各種手当の充実

社員が「勤務先から大切にされている」「職場での自分の価値を感じられる」と感じられれば、働く魅力を感じてもらえるでしょう。

社内コミュニケーションを活性化する

社内のコミュニケーションを活性化させることは重要です。コミュニケーションとは、業務連絡だけでなく雑談も含みます。

一般社団法人日本能率協会が2021年に行ったアンケート調査によると、職場において雑談は自身にとって「プラスである」と答えた人の割合は8割を超えていました。また、6割以上の人が「雑談することは業務の創造性を高めることにつながっている」と回答しています。

つまり、雑談を通じて職場内のコミュニケーションを活性化させることで、創造性と生産性の向上が見込めるでしょう。社員旅行や定期的な懇親会などのレクリエーションをはじめ、社員同士が交流する場を設けることで、社員が孤立化する事態を防ぐことができます。

他にも、部署内の成果共有や情報交換の場を設けたり、気軽に話せる社内コミュニケーションツールを導入したりすることも効果的です。社内コミュニケーションツールとして、ZOOMやSlack、Microsoft Teamsなどのチャットツールが挙げられます。

「いつでも相談できる」「頼れる人がいる」という環境であれば安心感を持って働けるため、チャットツールの導入により満足度の向上が期待できるでしょう。

長時間労働を見直す

長時間労働は心身を消耗させるため、業務効率化を通じて働き方を見直すことも検討しましょう。「誰がどの業務を担当しているのか」を把握し、適材適所の配置になっているか確認することが大切です。

例えば、事務作業が得意な人を事務の部署以外に配置しても、その人の能力を最大限発揮できません。適性が無い部署に配置すると、働くモチベーションが失われてしまい、また生産性も落ち込んで長時間労働につながる悪循環に陥ります。

ChatGPTやMicrosoft Teamsをはじめとした業務効率化のためのITツールを用いて業務を効率化すること、無駄な会議や手続きを減らして生産性を高めることも検討しましょう。

例えば、ChatGPTを活用すれば、よくある質問に対する自動応答を設定することで顧客サービスを迅速化できます。レポートや提案書など、文書作成がスムーズに進むメリットが期待できるでしょう。

Microsoft Teamsを活用すれば、職場内のすべてのコミュニケーションやプロジェクトの進捗状況を管理しやすくなります。ビデオ会議や共同編集機能も付いているため、メンバーで協力して業務にあたることが可能となります。

無駄な業務を削減し、可能な業務を自動化できれば、労働時間の削減が期待できます。

長時間労働を強いられなければ、社員のワークライフバランスを実現しつつ、ストレスを軽減できます。社員が「この職場なら自分の能力を活かして、プライベートも充実させられる」と感じられれば、定着率を高められるでしょう。

適切な評価制度を整備する

適切な人事評価制度を整備し、運用することも効果的です。社員は、程度の差こそあれ「自分の夢を叶えるために自己成長したい」という自己実現欲求を持っています。

能力が高い社員を適切に評価し、適切なポジションと報酬を与えることで、モチベーションを高められるでしょう。旧態依然とした年齢と勤続年数重視の評価制度ではなく、成果や能力を評価することで、自発的にキャリアアップを目指す効果が期待できます。

具体的には、以下のような評価制度の導入が考えられます。

• 上司だけでなく、同僚や部下など多方面からのフィードバックを取り入れる
• 年に数回、目標の進捗状況を確認する面談を行う
• 成果だけでなく取り組み方や過程も評価する

重要なのは、社員が会社に貢献した内容やスキルアップを正当に評価することです。評価制度の見直しと運用を行うだけでなく、評価者への教育を行うことも欠かせません。

最終的に評価するのは人ですから、評価者に適切なスキルがなければ意味がありません。そのため、評価者に対して「人を正しく評価する方法」を伝えるための研修を実施することも効果的です

成長する予感を与える 

社員が「今の会社で仕事を続けることで成長できる」と感じられる環境を整備することも大切です。企業を成長させることも大切ですが、社員個人のキャリアアップや成長を後押しすることで、モチベーションの向上につながります。

個別のキャリア開発プランを作成すること、社内に「将来こうなりたい」と思えるような模範になるような人物が存在することが理想です。上司や先輩社員が生き生きと、やりがいを持って働くことができる職場であれば、若手社員も「成長できる環境だ」と感じられるでしょう。

また、「将来は〇〇の分野でプロフェッショナルになりたい」と明確なキャリアイメージを持っている社員がいる場合、可能な範囲で実現をサポートすることも効果的です。具体的には、希望している業務に関わることをなるべく考慮をしてあげる、スキルアップにつながる資格の取得支援を行うことが挙げられます。

社員が高度なスキルを習得することで会社への貢献度合いが高まり、本人のモチベーションも向上します。「この会社なら、自分のキャリアを実現しやすく、成長できる」と感じられれば、自然と離職率も低下するでしょう。

離職率を低下させた企業事例

「実際に離職率を低下させた企業の事例があれば、参考にしたい」と考えている担当者の方も多いのではないでしょうか。

以下で、実際に離職率を低下させた企業の取り組み事例を紹介していきます。参考になる部分や応用できそうな部分があれば、積極的に自社へ取り入れてみてはいかがでしょうか。

離職率28％から4％へ激減（サイボウズ株式会社）

IT業界のサイボウズ株式会社では「人事制度を社員が考え、構築する」取り組みを行った結果、離職率が28％から4％へ低下しました。

多くの会社では人事制度の設計をトップダウンで行いますが、サイボウズ株式会社では人事制度の設計を社員が考えるボトムアップ型を導入している点が特徴です。また、最長6年間の育児・介護休暇制度を設けるなど、働きやすい環境整備を推進しています。

他にも、在宅勤務制度や副（複）業など個人の事情に応じて勤務時間や場所を決められる「働き方宣言制度」を導入しています。

その結果、社員がより良い環境で働けるようになり、離職率の大幅な低下という目に見える成果を得ています。

各社員が、自分に合った働き方（時間や場所）を選択できる仕組みを整備することは、定着率を高めるうえで効果的であることがわかる好事例です。

高い離職率の飲食サービス業の中で高い人材定着を誇る（株式会社鳥貴族）

株式会社鳥貴族は、業界平均で離職率が約20％という厳しい飲食サービス業界でありながらも、入社半年間の離職率が8.6%（2021年度）という低い数字を実現しています。

具体的に、株式会社鳥貴族が取り組んでいる内容は下記のとおりです。

• 利益が出たら社員に還元する仕組みの導入
• 店長の最高年収を750万円に引き上げる
• 長時間労働を抑制する仕組みの導入
• 転居を伴う転勤がない「地域限定コース」の導入
• 面接官による定期的な面談、フォローアップの実行
• マネージャー職へのキャリアアップ支援

利益を社員に還元して給料を引き上げること、働くエリアを限定して社員が働きやすい制度を導入していることがわかります。

他にも、面接官によるフォローアップを通じて社内コミュニケーションの円滑化を図り、キャリアアップの支援も行っています。社員が「自分は大切にされている」と感じられる仕組みを作ることが、離職率の低下という成果につながっていると言えるでしょう。

一般的に、飲食サービス業界は人の入れ替わりが激しいため、採用や教育コストがかかります。しかし、株式会社鳥貴族のように、社員がライフスタイルに合わせて働けるようにすれば、離職率の低下が期待できるでしょう。

その結果、採用や教育コストをカットし、企業収益の向上というメリットも得られる可能性があります。

まとめ

人手不足で悩んでいる企業の人事担当者の方は、社員が離職してしまう原因を分析し、適切な対策を行う必要があります。

社員が辞めてしまう大きな理由は「職場環境」「評価や待遇」「業務内容や働き方」に不満を抱えているためです。これらのポイントにアプローチする施策を行えば、離職率を改善できるでしょう。

あわせて、実際に離職率を改善させた企業の成功事例を参考にすることも効果的です。他社の良いところは取り入れ、社員の満足度やモチベーションを高めていきましょう。

人手不足は、企業活動に悪影響を与える大きな問題です。こちらの記事を参考にしながら、離職率と職場定着率を改善させる取り組みを行ってみてください。